近年、日本においても認知行動療法の効果がようやく認められ始め、2010年度より認知行動療法が診療報酬化され、認知行動療法や認知行動カウンセリングに対する多くの関心が寄せられるようになりました。
そして、2016年度の診療報酬改定により、さらに認知行動療法に関心が高まっています。
しかし残念ながら、関心の高まりと同時に、その技法やツールだけが独り歩きしてしまい、不十分な知識のまま認知行動療法を実践されている方も増えてきてしまっているのが現状です。

そのため、日本認知行動カウンセリング協会では、カウンセリングに携わる方々に対する認知行動カウンセリング及び認知行動療法の啓発・推進並びに支援に関する事業を行うと共に、一般市民に対してこれを活かしたカウンセリング事業を行い、保健・医療並びに福祉の増進と、正しい知識・技術の向上を図り、もって広く公益に寄与することを目的とします。